SDGsとは何か?

 

 SDGsとは、未来の世界のかたちだ

 

 SDGsは「持続可能な開発目標」と訳されることが多いが、「持続可能な成長目標」としたほうがわかりやすいそうだ。

 今だけ成長して未来に経済的・社会的・環境的な負債を残すのではなく、持続的に成長していく。しかも、経済成長だけでなく、社会的な意味で、たとえばみんなが幸福度をあげられるような成長であったり、環境面から、いつまでも豊かな自然環境が人間生活を支えてくれるような成長であったりする。そんな総合力のある成長目標が、SDGsなのである。

 未来の世界のかたち。その目標のため、SDGsには、この先ずっとこの地球上に住み続け、人類が繁栄していくために、日本と世界がやらなければならないことがつまっている。

 

 めちゃくちゃわかりやすくかんたんにSDGsについて紹介しているムービーがある。

それが以下の動画だ。(あえて子ども向け用を)

 

 

1.SDGsとは何か?

 

(a) SDGsの目標

 SDGSには17の目標、169のターゲットがある。

 その目標は2030年までの達成を目指している。

 

①貧困をなくそう

②飢餓をゼロに

③すべての人に健康と福祉を

④質の高い教育をみんなに

ジェンダー平等を実現しよう

⑥安全な水とトイレを世界中に

⑦エネルギーをみんなに そしてクリーンに

⑧働きがいも 経済成長も

⑨産業と技術革新の基盤をつくろう

⑩人や国の不平等をなくそう

⑪住み続けられるまちづくりを

⑫つくる責任つかう責任

⑬気候変動に具体的な対策を

⑭海の豊かさを守ろう

⑮陸の豊かさも守ろう

⑯平和と公正をすべての人に

⑰パートナーシップで目標を達成しよう

 

 以上の目標達成のためには、社会が大きくその仕組みを変える必要がある。

 先進国に定着している大量生産・大量消費の仕組みは資源の枯渇を生み出す一方だ。

 こういった根本的な仕組みを変えねばならない、ということで、SDGsは唱えられた。

 

(b)SDGsの5つの原則

 SDGsを貫く5つの原則がある。

 それは、「人間」「地球」「繁栄」「平和」「パートナーシップ」である。

「人間」の尊厳を守るということは、人間の存在基盤としての「地球」を守ることが大前提となる。それではじめて、人間と地球の「繁栄」が可能になる。しかし、繁栄は争いが起きるとあっという間に消え去る。そのために「平和」が必要であり、これを実現するためには「パートナーシップ」を組むことが必要とされる。

 

(c)SDGsの特徴

 

 SDGsには細かな仕組みが存在しない。

 法的な取り決めに基づく仕組みがなく、2030年という少し先の未来のあるべき姿についての目標だけを設定し、その目標達成のための共通のルールはつくらないというアプローチがとられている。それがSDGsの大きな特徴である。

 SDGsにあるのは「ルール」ではなく、「目標」と「ターゲット」だけである。それらに法的拘束力はなく、しかも目標達成できなかったからといってペナルティがあるわけでもない。

 ルールがないぶん、各主体が自由に目標達成へ向けた方策を考え、それぞれに合ったやり方で対応を進めることができるということである。

 

 SDGsの取り組み例として「脱使い捨てプラスチック」がある。

 スターバックスなど多くの企業が、目標を定めてその年までにプラスチックストローの使用をやめることを宣言するようになっているし、2018年には、コカ・コーラペプシネスレユニリーバという名だたる企業が、2025年までにすべてのプラスチック包装を再利用・リサイクル・堆肥化可能なものにするという「新プラスチック経済のグローバル・コミットメント」という誓約に署名した。

 

 また「測る」という特徴がある。

 SDGSを中核に据える国連文書「2030アジェンダ」と呼ばれるものがある。そこでは、SDGsをフォローアップする仕組みとして、その進捗を測って評価するとしている。

 国連総会で承認されたグローバル指標があるのだが、その指標で進捗を測定する。その測定されたものは、『持続可能な開発目標報告書』として提出され、世界のマクロなSDGs達成状況が数値化されるのだ。

「2030年アジェンダ」は、グローバル指標が「各国や地域レベルで策定される指標によって補完されるものである」としている。補完するために、まずどのような指標が手に入るのかを知る必要がある。したがって、出発点はグローバル指標の国内指標への変換となる。

 しかし、そういったローカル指標だけで地域の現状はとらえきれないというのが現実である。そこでローカル指標に加え、ある目標やターゲットの達成に資するような、地域独自の指標を設定することも重要となった。

 しかし、指標だけを頼りにするのもよくない。というのも、SDGsの理念は「だれひとり取り残されない」ということだが、「取り残される人々」や「取り残されがちな人びと」は、統計データにあらわれにくい。(つまり、路上生活者・外国人労働者LGBT障がい者などのことを指す)。こうした問題を受けて、2019年、国連は『グローバル持続可能な開発報告書』を発表した。

 また、日々使用する携帯端末から人の移動や検索情報をはじめ、極めて多様なデータが供給される。ネットショッピングを行った直後から、関連する商品の情報がHP上の画面に届くのは、もはや日常的なことである。

 こうしたデータはSDGsに活用できる。たとえば、地図情報で個人の動きを測り、たとえば移動手段が乏しい地域はどこか、どこに住んでいる人が駅やバス停まで遠いのかといったことがわかる。そうした情報と、高齢者や障がい者といった取り残されがちな人びとの情報と重ね合わせることで、取るべき政策やその進捗の計測も可能になってくる。公共の水飲み場、レンタルの自転車や自動車の設置場所、性的少数者が使いやすい男女の区別のないトイレの場所などをはじめ、地図を使うことで、だれ一人取り残されない社会が実現に向かっているか、わかってくる。

 

 SDGsは17の目標をもつが、この17の目標を総合的に考える必要がある。「2030アジェンダ」にて、「統合され不可分なもの」「一体で分割できないもの」「不可分、相互に関連している」という言葉が見られ、このことからもSDGsの目標とターゲットを全体としてひとつのものであると強調されていることがわかる。

 こういった「総合性」SDGsの大きな特徴の一つである。

 

2.SDGsの全貌

 

 目標1から17について、その概略やそれについて思うことを徒然なるままに書いていこうかなと思う。

 ただ、17項目すべて書くのはスーパーしんどいので、私自身、教育者の端くれなので「目標4 教育」と、教育格差をめぐる貧困も興味がある内容なので「目標1 貧困」

 

 目標1 貧困をなくそう

 

 国際的な貧困ラインを1日1.25ドル未満で生活する人々と定義。

 また、貧困にはふたつある。

 絶対的貧困相対的貧困の二つである。

 絶対的貧困は生活を維持していくことが難しい状態であるのに対し、相対的貧困はその国の生活水準や文化水準を下回る状態に陥っていることを指す。

 日本では「相対的貧困」が社会問題になっている。

 

本当に「裕福」? 日本の貧困率が高い理由を読み解くための基礎知識 – HATCH |自然電力のメディア (shizen-hatch.net) より

 

 

年間の可処分所得が122万円、つまり1か月に使えるお金が10万円程度あるいはそれ以下、という人が約6人に1人以上いるという現状です。

特に「子どもがいる現役世帯」で「大人が一人」つまりひとり親世帯では、相対的貧困率は50.8%にのぼっています。実に半数を超えているのです。

 

 

※約五年も前のデータなので現状とは異なるところがあると思うが

 

 以上のデータからもわかるが、母子家庭及び父子家庭などのひとり親家庭の家計はかなり厳しいものだとわかる。

 子どもを高校や大学に進学させるための資金を奨学金であてがうなんてもはや当たり前であるし、それを伴う問題だって起こっている。

 また、大学には進学させられないということで、子を就職させるなんてケースもある。だから安易に「高卒」軽視はしてはいけないのだ。

 ……と、まあ、日本ではそういった「相対的貧困」が問題となっている。

 

 世界は広い。ジンバブエマダガスカル、内戦地のシリアなどの国々は「絶対的貧困」の率が極めて高い。それも前に載せた記事からデータを見ることができる。

 また、落合陽一『2030年の未来予測』でも、アフリカ(特に中央部)の貧困率は極めて高いことが指摘されている。

(その国で1日1.25ドル未満で暮らしている人の割合 調査年1998~2015年

 1位 中央アフリカ共和国 62.27% 2位 マダガスカル 58.08%

  3位 南スーダン 55.25%     4位 ブルンジ 50.39%

 

 所得の格差(ジニ係数:所得や資産の不平等・格差をはかる代表的な指標)

 調査年 2010~2017年

 1位 アゼルバイジャン 16.6   2位 ウクライナ  25.0

 3位 スロベニア    25.4   4位 アイスランド 25.6

 

 高齢者の貧困率の高い国(相対的貧困) 調査年 2014~2017年(66歳以上を対象)

 1位 韓国       43.8%  2位 エストニア 35.7%

 3位 ラトビア     32.7% 4位 コスタリカ 25.5%

 ※日本…11位 19.6%

 

 子どもの貧困率が高い国(相対的貧困) 調査年 2014~2017年(0~17歳を対象)

 1位 南アフリカ    32.0% 2位 コスタリカ 27.3%

 3位 トルコ      25.3% 4位 イスラエル 23.7%

 ※日本…17位 13.9%

 

 アフリカは貧困の集積地である。しかし、アフリカ、例えばケニアでは「Mペサ」と呼ばれる電子マネーが普及しているように、テクノロジーがアフリカの構造を変えつつある。なぜ、ケニアで「Mペサ」が普及したのかというと、アフリカの地では身近に銀行がなく口座の保有率も低いため、金融システムを通さずに遠隔地に送金するサービスにニーズがあったからだそうだ。そういったアフリカの土地柄ならではの改革が行われていたということだ。

 ほかにもケニアではモバイルウォレットを利用して、医療費を積み立てるサービスなども進められており、失礼な物言いだが、「砂漠」というイメージのアフリカはこれから消えつつあるのではないかと思われる。かつて(1980年代)、アジア諸国貧困率は極めて高かった。しかし、今や改善された。こんなふうにアフリカは数十年後、貧困率の低い国になっているのかもしれない。

 

 目標4 質の高い教育をみんなに

 

 SDGsは教育を「量」から「質」への転換を目標として定めている。そして、さらに、あらゆる人が持続可能な開発のための知識を取得し、学習し、あるいは研究をしていく必要がある。

「質の高い教育」のために、今「eラーニング」が謳われている。

 インターネットを通じた学習サービスである。

 一番有名なのは「スタディサプリ」だろう。小学校から高校までの学習を講義形式でスマホアプリから行える。巧みな話術と豊かなアクションを駆使して魅力的な講義を展開する講師たちはみな教え方がうまく、生徒たちはみな釘付けである。そして、そういったインターネットでの学習の有用性が言われて、学校での教育に対して、なにかと風当たりが強くなっている。しかも、このご時世で、わざわざ学校に通う意味などないのではないか、という風潮にもなりつつある。さらにN高校のような通信制の高校があらわれたことで、ますます従来の学校の肩身が狭くなるばかりである。

 

『日曜日の初耳学』で、林修と落合陽一が対談していた。

 そこで林修は「このコロンはリモートに切り替える大チャンスだと思っていたんですが、結果的にしれっとふつうの教室授業に戻った」といったようなことを言っていた。

 大学ではフルリモートで、小中高では教室授業が行われている。(一部、大阪市の小中学校ではリモート授業が行われているが)

 落合氏は小中学校では「ノンバーバル・コミュニケーション」(会話や文字ではなく表情や身振り手振りしぐさなどのコミュニケーション)が重要視されるため、リモート授業での授業は薦められないが、高校では別にリモート授業でいい、といったことを言っている。

 マナビス河合塾を受けていた身から意見を申し上げると、リモート授業のよさは「シークバーで戻せる」ところにある。「質のいい授業」を受けられるという点もメリットだ。しかし、授業を受けるのがだるいなと思えば、いくらでもサボれる点はデメリットである。寝ていても叱られないし、早送りにしてもいい。緊張感を持たずに授業に臨めてしまうのだ。

 高校はオンライン授業で十分だといわれている。

 教え方のうまい教師の授業の動画をみんな受ければいい、というのだ。

 その授業についてわからないことがあったら、補助の先生がそれについて教えてあげるといったことをするべきだというのだ。

 名は伏せるが、ネット界隈で有名な人の発言である。

 

 高校はオンライン教育を行うべきか、という議題について語っているひとはみな「賢い」のだ。「賢い」から、オンライン授業崇拝者になるのだ。

 机上の空論。

 たぶんだが、前に挙げた某氏の提案したオンライン授業のサイクルについての是非を不特定多数の人間に問えば、ほとんどが「いい提案だ」と言うことだろう。というのも、教え方が下手な先生がいたとか、教師がうざいとか、宿題が多いとか、そんな不満がよみがえり、きっとほとんどがそうこたえることだろう。

 しかし、オンライン授業をいざ実践したところでみんながみんなまじめに授業を受けるのだろうか? たとえば、40人の生徒がいて、みんなパソコンの前で授業を聞いて、ノートを取るのだろうか?

 断言する。

 絶対にノートを取らない。

 早送り再生して聞き流したり、途中で居眠りしたり、マウスをくりくり動かして時間をつぶしたりする。

 進学校ではわからないが、学力層の低い学校では絶対にそうなる。

 また、質のいい授業の動画というのはおそらくだが、進学校レベルをターゲットに行われることだろう。例えば、現代文の授業では「指示語」とか「形容詞」とかそんな言葉を何気なく用いることがある。しかし、学力層の低い学校では「指示語」「形容詞」がどういう意味なのかすら分かっていない。その時点で「平等」など存在しない。

 だから、オンライン授業の有用性について語っている人は、そういった現状が見えていないのだと思う。

 MOOC(大規模公開オンライン講座)を通じて、Coursera、edXで無償で大学の高等教育を受けられる、と落合氏は言っているが、これを利用するのはごくごく一部の優秀な人間のみだろう。

 結局、優秀な人はますます優秀になり、そうでない人はどんなに無償の教育サービスが開発されようがそのサービスを受けることもないし、オンライン授業が主流になっても、学びに対するモチベーションがないため、学力が向上することもないだろう。

「質のいい教育」は幻想に終わりそうな予感がする。

 ちなみにSDGSにおける「教育」のターゲットは以下のとおりだ。

 

 2030年までに、すべての学習者が、とりわけ持続可能な開発のための授業と、持続可能なライフスタイル、人権、ジェンダー平等、平和と非暴力文化の推進、グローバル・シチズンシップ(=地球市民の精神)、文化多様性の尊重、持続可能な開発に文化が貢献することの価値認識、などの教育を通して、持続可能な開発を促進するために必要な知識とスキルを確実に習得できるようにする。

 

「持続可能な開発のための授業と、持続可能なライフスタイル、人権、ジェンダー平等、平和と非暴力文化の推進、グローバル・シチズンシップ(=地球市民の精神)、文化多様性の尊重、持続可能な開発に文化が貢献することの価値認識」が、日本におけるどの科目に適応されるのだ? こういった教育の質を高める? 従来の国数英理社はやめて、人権問題、ジェンダー問題などの社会問題を扱うことが「教育」となる? だとすると、教育について、その基盤をぶっ潰すべき? ……「教育」って何だろう?

 

 と、まあ、いろいろ書いてきたが、「貧困」「教育」の問題は発展途上国にとっての社会的目標としてあげられている。

 

3.SDGsと教育と企業

 

 小学校ならば「社会」「理科」「家庭」「道徳」「総合的な学習の時間」

 中学校ならば「社会」「理科」「技術・家庭」「道徳」「総合的な学習の時間」

 高等教育ならば「地理歴史」「公民」「家庭」「総合的な探究の時間」

 以上の教科・領域でSDGsの授業を取り入れることができるだろう。

 また、「国語」の説明文教材にもSDGsの内容について学ぶこともできるし、「図画工作」「美術」においてもSDGsを意識した創作活動を展開することもできる。

 

 学習指導要領の前文では、これからの学校教育は「持続可能な社会の創り手」の育成こそを目指すべきだと明記している。このことからもSDGsの担い手を育成することが求められていることがわかる。

 

 現在、あらゆる企業がSDGsに取り組んでいる。

 2020年度だと、SDGsへの取組の評価が高い企業は「トヨタ自動車」「アサヒビール」「旭化成」が上位を連ねている。

 トヨタ自動車だと、交通事故死者数ゼロ、渋滞のない快適な移動、移動弱者不在、電源としても活躍する車の普及などを目指している。また、2030年までに電気自動車、燃料電池自動車の販売を100万台以上を目指し、走行時のCO2排出量を35%減らすことを目標にしている。

 アサヒビールは、人口増加に伴う持続可能な食料生産に力を入れていて、また、過剰な農薬の使用を減らすなどし、持続可能な職の提供といった循環型社会への貢献に取り組んでいる。

 旭化成は、「健康で快適な生活」と「環境との共生」を柱に、自社ブランドのヘーベルハウスでは自然を生かした設備の導入、自然を重視した住まいの提案、事業活動で発生するCO2の削減を通して、脱炭素社会の実現に向けて取り組んでいる。

 

 今やSDGsに興味のない企業は白い目で見られてしまうような社会になっている。

 

4.SDGs批判

 

 いろいろ書いてきたが、SDGsについてはけっこう否定的な意見が多い。

・欧米が勝手に作ったルールに、日本が振り回されている

 とか

・中国に何も言わない時点で察し

 とか

・「誰一人取り残さない」という理念ではなく「誰一人からも一円たりとも利益を取り逃さない欧米白人発の秀逸な仕掛け」だ

 とか……

 

 実際、中国が環境を汚している以上、日本がどれほどSDGsに取り組もうが、何も変わらないのは火を見るよりも明らかだろう。

 

5.最後に

 

 そんなSDGs批判がある中でも、私が思うのは、既得権益があろうがビジコンだといわれようが、目標自体は立派なものなので、その目標に向かって取り組むこと自体は悪くないだろうと思う。

 前に挙げたトヨタ自動車アサヒビール旭化成SDGsへの取り組みは目を見張るものがある。

 偽善と言われようが「やらない」よりはまし、と言われるように、SDGsがうさんくさいといわれようが「取り組まない」よりはまし、だと思う。

 

 私は教育者であるが、これから教壇上でSDGsについて語るシーンはおそらくあまりないだろう。ビジネスマンでもないので、SDGsバッジを胸につけて、持続可能な社会の創り手として頑張っていると自負することもないだろう。

 だが、個人レベルではSDGsというより環境にやさしくしていきたいなと漠然と考える。

 

 

SDGs(持続可能な開発目標) (中公新書)

SDGs(持続可能な開発目標) (中公新書)

 

 

 

2030年の世界地図帳 あたらしい経済とSDGs、未来への展望